【調査結果】動画広告の命運を握るのは動画ニュース?求められる広告フォーマットへの挑戦

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ロイター・インスティテュートが発表した「Digital News Report 2016」から「プリロール広告」が動画ニュースの発展を阻んでいる可能性があることがわかりました。

MAIN BARRIERS TO USING NEWS VIDEO  ALL COUNTRIES
画像:Overview and Key Findings of the 2016 Report – Reuters Institute Digital News Report

様々な国でニュースがどのように消費されているかを調査するため、ロイター・インスティテュートは2016年の1月下旬から2月上旬にかけて、世論調査会社YouGovの協力のもと、26ヵ国、計5万人を越える方々を対象に調査を行いました。アメリカやイギリスを始め、ドイツ、フランス、日本、オーストラリア、ブラジルなど広範な国々から集められたデータが、124ページにも渡るPDFにまとめられています。

その中で注目したいのが「動画ニュースを見る際の障害は何か?」という調査結果です(上図)。当ブログでもお伝えしている通り、動画市場は年々その規模を拡大し、FacebookやPeriscopeによるライブ動画もますます一般的になってきていますが、その中で伸び悩んでいるのが「動画ニュース」であり、その主な原因として「読みやすさ(41%)」と「プリロール広告(35%)」が挙げられています。

読みたい時にサクッと読める「読みやすさ」の観点からいえば、やはりテキストベースのニュースに軍配が上がります。動画ニュースを使わない理由の第3位(20%)として挙げられている「動画は読み込みに時間がかかる」というのも、読みやすさに関連していると言えるでしょう。ニュースを読む/見る人にとって、スピードはとても重要です。

今回の調査によって、平均的な1週間のうち
・ニュース記事を読んでいる人は59%
・ニュースサイトの見出しリストを見ている人は41%
であるのに対して、
・動画ニュースを見ている人は24%
しかいないことがわかりました(26ヵ国平均)。

なお、国別の動画ニュース消費状況はアメリカで33%、日本は16%となっています(下図参照)。

WEEKLY VIDEO NEWS CONSUMPTION BY COUNTRY
画像:Overview and Key Findings of the 2016 Report – Reuters Institute Digital News Report

話を戻すと、今回の調査の結果、動画ニュースが発展しない大きな理由の1つが「プリロール広告」であることがわかりました。実際「プリロール広告があるので動画ニュースを見ない」という回答は、アメリカ、イギリス、フランス、フィンランドといった国で増加してきています。そのような調査結果から見ても、動画コンテンツ自体は人々の関心を惹きつけ膨大なトラフィックを生み出しているものの、広告が「邪魔」になっていることは明らかです。

GoogleもFacebookも、検索やソーシャルフィードによって膨大なトラフィックを獲得しつつ、マネタイズに苦しんできました。しかし、Googleはアドワーズ広告によって、Facebookはソーシャルフィードに広告を挟むタイムライン広告によって、それらのトラフィックをマネタイズすることに成功しています。いずれのケースも「広告フォーマットに革命を起こした」と言えるでしょう。

良いコンテンツを提供し、ユーザーを集めた後、それを売上に変えるには「広告フォーマットへのチャレンジ」が必要です。ユーザーの支持を集めるオンラインニュースも、そういった時期に来ている可能性が高いと言えます。ニュースというコンテンツの大きな分野で動画広告がユーザーに受け入れられるようになれば、市場成長はさらに早まるはずです。

参考:
Survey: Pre-roll ads are a major barrier to watching online news videos

Reuters Institute Digital News Report
Overview and Key Findings of the 2016 Report – Reuters Institute Digital News Report
Digital-News-Report-2016.pdf

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